空調の高効率化
空調熱源におけるインバータターボ冷凍機の導入や熱搬送ポンプ・空調ファンのインバータ化などにより空調の高効率化を進めています。
また、窓の断熱や日射対策など空調負荷低減の取り組みも合わせて行っています。
今後は、人流に応じて制御を最適化するスマート空調による省エネルギーにも取り組んでいきます。
空港施設のエネルギー消費は旅客ターミナルビルなど建物施設での消費が多く、その中でも空調・照明設備のエネルギー消費が大半を占めています。このため、エネルギー消費の多い施設・設備への省エネルギー対策を中心に様々な取り組みを進めています。
空調熱源におけるインバータターボ冷凍機の導入や熱搬送ポンプ・空調ファンのインバータ化などにより空調の高効率化を進めています。
また、窓の断熱や日射対策など空調負荷低減の取り組みも合わせて行っています。
今後は、人流に応じて制御を最適化するスマート空調による省エネルギーにも取り組んでいきます。
建物照明および航空照明の100%LED化に向けた取り組みを進めています。
建物照明においては、センサーや明るさ制御を組み合わせた省エネルギー対策も行っています。
3空港でBEMS※を導入しデータ分析と省エネパトロールにより空調設備の運用改善に取り組んでいます。
今後はBEMSとAIを組み合わせ、自動的なオペレーションの最適化をめざしています。
※Building Energy Management System:ビルエネルギー管理システム
KIXでは冷温熱(冷水・蒸気)の供給を一元的に行う地域冷暖房システムを導入しています。
このシステムは熱源をまとめて製造し複数の建物に供給するため、個々の建物で熱源設備を設置する「建物別冷暖房方式」に比べ、効率よく熱供給を行うことが出来ます。また、スケールメリットを活かし、効率のよい大型熱源設備を用いることで、大気汚染の防止や温室効果ガスを削減する ことができます。
地域冷暖房の詳細はこちらをご覧ください:
関西国際空港熱供給株式会社ホームページ
2014年2月より、2期空港島南側の土地と貨物上屋に太陽光パネルを設置した「KIXメガソーラー」、2015年9月より、1期国際貨物地区の上屋屋根、2016年3月より、国内貨物地区の南海バス上屋屋根において太陽光発電の運用が開始されました。さらに、2020年2月には第2ターミナルビルの屋根において、初の自家消費型メガソーラーの運用を開始し、電力の地産地消を行っています。今後は自家消費型を中心とした太陽光発電のさらなる導入を進めていきます。
空港施設や車両などへの大規模な水素エネルギーの導入をめざして、関連会社のみなさまとともに空港における水素エネルギーの利活用推進に取り組んでいます。
2014年5月より「水素グリッドプロジェクト」を本格的に始動し、燃料電池 フォークリフト実用化のための実証事業や、空港における水素利活用のモデルケースの構築などに積極的に取り組んできました。
水素エネルギー関連の技術革新の動向や、空港以外の水素エネルギー利用の取り組み状況などをふまえながら、これまでの実績を活かしたさらなる発展をめざします。
現在、KIXとITAMIにはそれぞれ、燃料電池自動車(FCV)・燃料電池バス(FCバス)用の商用水素ステーションが1か所ずつ、また、KIX には燃料電池産業車両用の水素充填施設も設置されており、今後の燃料電池車両の拡充に備えたインフラが整備されています。
空港内の業務用車両に燃料電池車両(FCV:Fuel Cell Vehicle)を導入しています。現在KIXで合計3台のFCVが、また、KIXの国際貨物地区にあるCKTS輸入上屋では燃料電池フォークリフト21台が稼働中です。
2022年3月には、南海バス株式会社と連携し、空港内(KIX)を走るバスにFCバスを導入しました。
※2024年9月時点
関西エアポートグループではGSEなど業務で使用する車両にEV やFCV などのZEV をはじめとする様々なエコカーを導入しているほか、効率的な車両運用ができるようカーシェアリングシステムを導入しています。
また、空港を利用いただくお客さまに対してエコカーの利用促進を図るため、3空港でEV用充電器の整備を行っています。ITAMIの駐車場には2023年度に合計184基のEV用充電器を整備しており、国内最大規模数のEV充電設備を備えた空港となっています。
空港からのCO2排出量の多くを航空機からの排出が占めており、CO2排出量削減への対応としてSAF(Sustainable Aviation Fuel:持続可能な航空機燃料)の需要が世界的に高まっています。日本では、国土交通省が2030年をめどに航空機燃料へのSAF混合率を10%にすることを目標に掲げています。
関西エアポートでは、2022年6月に国産SAFの大規模生産に向けた協力に関する基本合意書を日揮ホールディングス株式会社、株式会社レボインターナショナルと締結しました。関西3空港からの廃食用油を原料に、2025年に大規模製造第1号となる国産SAFの製造・供給開始をめざし、確実に国産SAFを供給できる体制を整えるとともに、SAFの地産地消をめざします。
回収された廃食用油は、2024年度まではバイオディーゼルの原料に、2025年度以降はSAFの原料となります。
関⻄エアポートは、ACT FOR SKYやFry to Fly Projectにも参加し、様々な事業者さまとともにSAFの重要性の周知・廃食用油供給呼びかけに努めています。